東京慈恵医科大学同窓会
最新情報2015年06月25日 学校法人慈恵大学と国立研究開発法人
国立がん研究センターとの包括連携協定締結
左から松藤千弥学長、栗原敏理事長、国立がん研究センター堀田知光理事長・総長
【学校法人慈恵大学 理事長 栗原 敏】
平成27年3月30日、東京慈恵会医科大学理事会議室において、学校法人慈恵大学と国立研究開発法人国立がん研究センターとの間で、今後、医療、研究、教育、管理運営などで連携・協力していくための包括連携協定が締結された。
荒井保明国立がん研究センター中央病院長（本学昭和５４年卒）から、がんに加えて様々な疾病を抱えている患者さんが増えており、がん研究センターだけでは十分な治療を行えないので、本学附属病院と連携してよりよい医療を患者さんに提供したいというお話をいただいていた。
そこで、両機関はワーキンググループを立ち上げて連携・協力関係の構築について検討してきた。両ワーキンググループは、数回にわたる検討会を開催して、今後、両機関は包括連携協定を結んで協力していくことが望ましいという結論に達した。
このような経過を踏まえ、平成27年1月7日、本学側は栗原敏理事長、松藤千弥学長、丸毛啓史病院長、落合和徳教授（院長補佐）、相羽惠介教授（副院長、腫瘍血液内科）が、がん研究センター側からは、堀田知光理事長、荒井保明中央病院長、大江裕一郎中央病院副院長（本学昭和５９年卒）、藤原康弘企画戦略部長、西田俊明東病院長が出席して懇談した。席上、本院とがん研究センター中央病院は新虎通りの開通で徒歩二十数分程度の所にあり、中央病院長、副院長とも本学出身で意思の疎通が容易であること、本学の入院患者さんの六割ががんを患っていること、がんだけでなく他の疾患に罹患している患者さんの治療はがん研究センター病院だけでは十分に対応できないこと、看護に関しては協力関係があること、柏病院とがん研究センター東病院との間ではすでに医療連携が行われていることなど、医療では相当具体的に連携・協力関係が構築されていることが明らかになった。今後、臨床研究を中心とした研究レベルでの連携強化、管理運営の協力などを含めて、包括協定を締結することによって、両機関が一層発展することを確認した。
これから、慈恵大学・国立がん研究センター連携推進協議会で、個々の連携について意見交換が行われ実行に移される。
このような包括連携協定によって、両機関の活動が充実することを願っている。また、本学の医療レベルが向上し、質の高い看護が実践され、患者さんにより良い医療を提供するとともに、研究が活性化され新たな知財が生まれることを期待している。
