社団法人東京慈恵会医科大学 同窓会

 
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2016年11月25日 第133回成医会総会シンポジウム
「医療におけるグローバリゼーション
―『守り』から『攻め』に転じる国際医療―」
司会 松浦 知和教授 (臨床検査医学講座)
南沢 享教授 (細胞生理学講座) 


 医療の国際化が進む中で、本学も附属病院新外来棟建設にも反映させながら、早急に対応する必要がある。医療の国際化には大きく二つの流れがある。ひとつは、外国人患者を受け入れるためのインバウンドの国際化である。ここには、2020年の東京オリンピックに向けての対応も含まれる。もう一つの流れは、これまでの海外医療支援の枠組みを超えて、日本の先端的な医療技術、優れた人材を、「産業」として戦略的に海外に展開していくアウトバウンズとしての国際化である。国の施策としても、医療関連の事業を成長産業として、「守り」から「攻め」に転じ、国際展開することが求められている。
 相馬中央病院内科越智小枝診療科長は、オリンピックに備えるには、自らのベースラインの医療体制を知ること、リスク分析を行い、サーベーランスシステムを立ち上げて、“監視”を行っていくことが必要であることを説明した。オリンピック対応と災害対策は別な事案ではなく、ベースラインの医療体制の5%増しの負担で留めることが現実的である。こうした準備はイベント終了後にも遺産(レガシー)として効率の良い医療体制を構築することに貢献すると説いた。
 東京医科大学病院・渡航者医療センター・濱田篤郎教授は、トラベル・メディスン(渡航医学)という医学分野について系統的に解説し、海外で病気になってから治すのではなく、渡航先の衛生状態や疾患の特徴を知って、ワクチン接種など予防対策を行うことが重要であると述べた。一方で、日本に滞在する外国人も診療するトラベルクリニックの準備を進めていることが提示された。
 本学内視鏡科炭山和毅教授は、NBI、ESDや共焦点内視鏡診断技術、ロボットによる内視鏡縫縮技術など、内視鏡の最先端技術を紹介した。最先端機器や技術のアウトバウンズには、相手国の疾患や医療レベル等も考慮し、必要な技術の選択や人材育成が重要であることが強調された。
 聖路加国際大学臨床疫学センター・遠藤弘良教授は、“国際医療交流”の概念を説明し、“インバウンドの医療の国際化”においては、医療目的で来日する外国人のみでなく、日本で生活する在日外国人や訪日の旅行者も含めて外来診療や入院医療を受け入れ、包括して診る病院や国としてのシステムが必要であると述べた。外国人にも“安心してかかれる医療機関”であることを示すには、病院としてはJMIPの認証を受けておくことも必要で、事務方を含む体制づくりの重要性を示された。
 外国人を受けいれる病院のホスピタリティーとは、単に“おもてなし”ではなく、異国の地で病気となり、不安を抱えた患者さんや患者さんの家族に“安心感”を与えられる医療機関でなければならない。日々の医療を改善してゆくことの延長線上に“医療の国際化”を位置づけてゆく必要性を認識させられたシンポジウムであった。










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